ソニーグループ(株)シニアアドバイザー平井 一夫

変革に立ち向かう組織のトップが執るべきリーダーシップとは？

組織が直面する困難に立ち向かうためには、チームの力を最大限に引き出すリーダーのEQ（心の知能指数）の高さが求められる。ソニーの変革を含め、3度の事業再生に携わってきたリーダーとしての哲学についてお伝えしたい。

(株)ライプニッツ代表山口 周

ニュータイプのDX

多くのテクノロジーやソリューションが用意されているにもかかわらず、それらを用いて有効なDXを実現できた企業は多くない。何が問題なのだろうか？本講演では、日本企業がDXにつまずく典型的な三つの課題「１：DXという手段を目的化する」、「２：既存業務の延長線上に未来を描く」、「３：既存業務の専門家とベテランに依存する」、についてお話しした上で、これらの課題を乗り越える上でのアイデアを提案したい。

(株)LegalForce代表取締役CEO/弁護士角田 望

契約業務DXがもたらす企業価値の向上
～DAISO 法務の挑戦～

契約業務は、契約書のレビューから締結、管理に至るまで多岐に渡りますが、煩雑な業務も多く、リソースや時間を大きく割かれている企業も少なくありません。そこで、近年、契約業務のDXが注目を集めています。しかし、契約業務のDXと言っても、どのように進めていくかをお悩みの経営層の方も多いのではないでしょうか。本セミナーでは、契約業務のDXをどのように進めていくべきか？また、契約業務のＤＸはいかに企業価値を向上させるのかを、AI契約書レビューやAI契約管理システムを駆使し、法務部のDXを実現している100円ショップ「DAISO（ダイソー）」を運営する(株)大創産業様の事例を交えて、解説していきます。

(株)ドリーム・アーツ執行役員 協創パートナー推進本部長増本 大介

「デジタルの民主化」DXに立ち向かう組織の絶対条件

DXとは、自社のビジネスひいては産業そのものに変革を起こす大きな取り組みです。
企業にはびこる、単に紙やハンコを置き換えただけのシステム、部分最適で広がった個別システムの乱立・業務分断、IT人材不足…そんな状態で本当にDXを目指せるでしょうか？
DXに立ち向かう組織に必要な「デジタルの民主化」。企業変革を担うDXリーダーは、従業員が部門の枠を超えてデジタルを積極活用できる環境を提供すべきです。業務プロセス全体の再設計・デジタル化を推進し、その先の変革にも果敢に取り組める組織になるための絶対条件を、事例を交えてご紹介します。

AppAnnie Japan(株)日本ビジネス責任者上村 洋範

DXの実現における生活者理解の重要性

コロナ禍を背景に、世界的にモバイルシフトが加速しています。日本におけるスマホ利用時間は一日平均4.2時間に達し、あらゆる消費行動の起点がモバイルになりつつあります。BtCおよびBtBtCでビジネスをしている企業にとって、最終消費者の行動を知ることこそ、サービスやプロダクトのDXにおいて外せない視点となります。
我々のお客様である自動車企業様においては、社内でデジタルビジネス企画を立案する部門においても、企画しているプランが市場に受け入れられるかどうか、ということを市場のデータに照らし合わせて判断されています。
このような背景事情を背にDXを実現していく上でのモバイルの重要性を紐解いていきます。

AIの進展とDXについて

DXが進展しており、国全体あるいは企業の中でのDXの推進は喫緊の課題である。本講演では、AIあるいは深層学習の技術進化とDXの方向性について、またどのようにDXを推進していくべきか、そのために組織づくりや人材育成はどうあるべきかなどについて述べる。

楽天グループ(株)常務執行役員CDO北川 拓也

データの本質的価値と楽天のAI戦略

楽天のAI戦略を通じて、データの本質的価値についてお話させていただきます。
楽天は「世界一のメンバーシップカンパニーになる」ために、年間15兆円、10億時間を超えるデータを活用し、より深いお客様の理解に努めています。データの価値は「隠れた価値を発見し、実現すること」にあり、楽天においては「本当にお客様が価値に思っていることは何なのか、サービスはどのようにその価値を提供できるのか」というのを見つけ出すために人間理解を進めています。このDXの実践のために何が必要なのか、についてお話できたら、と思います。また、最新のデジタル活用事例として「Moonshotプロジェクト」として取り組んでいるAIによるがん治療の支援や、ハーバードと取り組んでいる量子コンピューター技術の取り組みなども紹介いたします。

(株)コンカー代表取締役社長三村 真宗

DXリーダーによる最高の働きがいの創り方

間接業務DXを実現するコンカーは、4年連続「働きがいのある会社」ランキング1位を獲得しています。コンカーは、「働きがい」を高めることは経営戦略である、「ヒト」は最も貴重な経営資源である、という理念のもと、様々な取り組みを行っています。一方で、会社を立ち上げた10年前の社内の雰囲気は、不信感の蔓延、人も心もバラバラ、それ故に売れない、と非常に混迷している状況でした。その状況をどのように変革し立ち上げ直したのか、また「働きがい」がどう業績やDX推進に寄与しているのかについて、経営者やDXリーダーに向けに、「最高の働きがいの創り方」をテーマに社長三村自らご紹介いたします。

Asana Japan(株)代表取締役社長田村 元

DXを具体的に進めるための”仕事術”とは

デジタル「トランスフォーメーション」において、新規事業創出・製品/サービス変革のために、社内の業務プロセスや組織を見直すことが重要です。DX推進室のような専門の組織が設立されたり、複数の部署からチームが編成されるが、具体的なアクションや変革のスピードが上がっていかないという悩みを多く聞きます。
本セッションではコロナ禍で多くのサービス改善を実現したカカクコム(株)-食べログ事業部様がどのように社内横断組織で多くの部署を巻き込みながらサービス改善を行なっていったか、の事例を交えながら、DXプロジェクトを停滞させないためのコツをご紹介します。

(株)SmartHR執行役員・VP of Human Resource薮田 孝仁

人事DXはどう実現するか？今、経営に求められる人材データ活用

深刻な人手不足や、優秀な人材の流出が起こるなか、今や人材戦略は、経営戦略の中核をなすものとなりつつあります。戦略的な人材活用を行うためには、データを用いて、組織がどのような状況に置かれ、どのような課題があるのかを客観的に紐解く必要があります。
本講演では、従業員サーベイと人事データを用いて、組織の実態や課題を可視化し、どのような対策を講じたのか、実際の事例をお伝えするとともに、人材データ活用を始めるために必要な最初のポイントをご紹介します。

NECにおけるCorporate Transformationの取り組みと
変革リーダーに求められる要諦

グループ10万人を抱える巨大組織でのDXを進めるためには、複雑多岐に渡る各組織のニーズ・異なるフロー・人・文化を紐解き、１つ１つに地道に向き合い続けなければならない。NECにおける改革の実践例をもとに、リーダーにとって必要な要素を探っていく。

製造業の大企業リーダーに送るエール日本製造業復活のKeyは？

過去10年間、インターネット関連の企業が、大きな株式・企業価値を上げてきました。この背後には、スケールフリーネットワークという構造が存在します。このインターネットによる革命をDX1.0とすると、今後今まで繋がっていなかった物がネットワーク化する事によってDX2.0が起こる事になります。これが本当に実現するには、物とデジタルをネットワーク化する、CPS(サイバーフィジカルシステム)技術を、スケールフリーネットワーク化出来る様に実装する事が大切です。そしてその先には、量子インターネットの世界が開ける事になります。これらの重要な技術とコンセプトを、具体的な例を挙げながら説明します。

老舗製造業、横河電機のデジタルエンタープライズへの挑戦

当社は1915年創業の老舗のB2B製造業の1社です。しかしながら、祖業の計測事業から国内制御事業、海外制御事業へと事業を拡大してきた歴史の中で、昨今の急速なデジタル化の流れを重要視し、従来の製造業から、これまで強みとしてきたOT(Operation Technology)と現在強化中のIT(Information Technology)/DXを融合した、グローバルなソリューション・サービス企業へと変革を進めています。
本講演では、この変革活動の1つと位置付けられる、これまで3年間のDX活動結果をご紹介した上で、今後3年間の取組計画に関して概要をご紹介します。

SATORI(株)事業本部 本部長高橋 美絵

スモールスタートで実現する、製造業が今始めるべき「営業DX」

製造業をはじめあらゆる業種で浸透しつつある「DX」。しかし、まだまだ「何から始めたらいいの？」と悩まれている企業様も多いのではないでしょうか。
本セッションでは、組織全体にDXを着実に根付かせるスモールスタートの考え方と、マーケティングオートメーションツールを活用した“失敗しないマーケティングDX”について事例を交えてお伝えします。

(株)オプロ取締役 兼 セールスコンサルティング本部長吉田 順一

製造DXのはじめ方！QCD改善のためのデータ活用・分析

多くの企業では基幹系業務においてシステム化が進む一方、品質管理や設備メンテナンスの記録等においては未だ「紙」に記録し「紙」を保管している現実があります。しかし、一括りに「DX化」「データ活用」「クラウドシフト」といっても、製造現場においては現行の業務プロセスを変えてしまうことへの不安や、推進体制が作れないなどの課題も多いのが現状です。本セッションでは、現行の業務プロセスを大きく変えることなく業務の効率化をアップし、QCDを改善していくための業務データの活用や分析方法を、活用事例や考察を交えてお話させていただきます。

(株)セールスフォース・ドットコム執行役員 エンタープライズ製造営業第二本部長

清水 雄介

製造業が未来へとシフトするために 〜 信頼を生み出す企業へ

今回のパンデミックにより、製造業界では、サプライチェーンの脆弱性やデータアクセシビリティ、ビジネスパートナーとの限定的なエンゲージメント等さまざまな問題が露呈しました。魅力的な製品を造り続け信頼を生み出す企業となるために、製造業はどう舵を切ればよいのでしょうか。先進的なお客様事例から、大手製造企業はどう顧客と向き合い、変革に取り組んでいけばよいのかを、皆様と考察してまいります。

TSUNAGU・パートナーズ(株)代表取締役
(元am/pmジャパン 代表取締役社長)相澤 利彦

アマゾン３つの敗戦に見るリテール変革の今後

過去２０年、世界のすべての小売業者が脅威を感じ、その対抗策を毎日考え続けていた競合相手であるAmazonは、今や時価総額 196兆円（楽天の100倍以上）。盤石に見えるamazonの３つの敗戦から、これからのリテール業界の変革を考える。

(株)カインズ代表取締役社長 CEO高家 正行

「IT小売企業」として道を切り開くカインズのデジタル戦略。
そこから学ぶ小売業の未来とは

中期経営計画「PROJECT KINDNESS」に基づき、着々とIT小売企業への変革を進めているカインズ。ホームセンターとしては生活インフラとしての機能を担い、自然災害、コロナ禍において顧客が必要とする商品の安定供給に努めると共に、安全・安心な購買環境を提供してきた。
「新しい生活様式」そしてその先の未来に向けて、IT小売企業としてどう取り組んでいくのか。小売業の概念を超えた新たなビジネスモデルの構築を目指す、カインズの取り組みや今後の戦略を説明する。

Tealium Japan(株)セールスディレクター小泉 潤一

小売業DXに向けて　ーリアルタイムCDPが変革する顧客体験

オンライン・オフラインを跨いだ顧客接点の拡大やコロナ禍における消費者行動の変化などの影響により、小売業のデータ活用戦略が転換点を迎えています。これからの小売業においては、自社で収集・保有している顧客データ「ファーストパーティーデータ」を活用した顧客体験価値(CX)を最大化する戦略が競争優位性の源泉となります。そしてそれを支える技術が、ティーリアムのリアルタイムCDP（カスタマーデータプラットフォーム）です。
ティーリアムのリアルタイムCDPは、顧客の属性情報や行動のデータから顧客一人一人のプロファイルをリアルタイムに自動生成し、ルールベースで施策実行を自動化するためのデータ活用基盤です。リアル店舗からEコマースのオンラインに至るまで、あらゆる顧客接点で顧客にシームレスかつ最適な顧客体験価値を(CX)を提供することができます。
本セッションでは、大手小売業の活用事例を交えながら、自社データを活用してCXを向上する最新戦略をご紹介いたします。

アステリア(株)営業本部クラウドサービス営業部部長柳谷 理恵

店舗の運用管理を業務アプリで効率化！「現場のDX」のはじめ方

IT人材の不足が叫ばれる中、現場管理業務におけるあらゆる情報のデータ化やリアルタイム共有に素早く対応することが求められている昨今、データ入力を簡単に行う手法としてアプリ活用が注目されています。本講演では、業務用モバイルアプリを“ノーコード”で誰でも簡単に作成し、店舗ですぐに利用できるツールについて、オッシュマンズジャパン様やランシステム様などの事例を交えて紹介します。

Sansan(株)Bill One Unit
プロダクトマーケティングマネジャー/公認会計士柴野 亮

経理業務からはじめる小売業のDX

デジタルトランスフォーメーションには売り上げを向上させる「攻めのDX」と、コスト削減などをする「守りのDX」が存在します。
その中でもDXに期待する成果・効果として「コスト削減」が重要と考える企業は多く、「守りのDX」への企業の意識は高くなっています。
本セミナーでは、「守りのDX」の中で、DXが進みにくい領域でもある経理業務にフォーカスをし、どのように経理の業務効率化＝コスト削減が実現できるかをご紹介します。